総合型クラブ方向協議 /県スポーツ振興審議会

平成15年2月14日(金):北日本新聞Web

 平成14年度の県スポーツ振興審議会は13日、県民開館で行われ、主要事業や各種大会結果について報告するとともに、総合型地域スポーツクラブの基本的な方向について協議した。

 協議では、総合型クラブに対する行政の財政支援について質問が相次ぎ、県側は「toto(サッカーくじ)の交付金などを活用し、クラブの創設、発展を支援する」と述べた。実例として、本年度はtotoから県内に、東京都に次ぐ7300万円が交付され、うちクラブに関するものが、4000万円近くを占めたことを明らかにした。

 委員からはスポーツに関して情報化を進める必要性を指摘する声が上がり、県側は「スポーツ情報ネットワーク」のホームページを更新したことなどを紹介した。

 県側は各クラブをNPO(民間非営利法人)化までもっていくことを目的とし、支援策の一つとしてクラブマネジャー講習会を国同様に県でも行う方針を示した。委員からは、指導者を紹介する県の制度「スポーツリーダーバンク」をクラブとも関連づけて再構築するよう求める声もあった。

 

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