球技9リーグ 活性化へ一丸  7競技が観客共有化策  大会同時開催も

                                                      平成16年6月16日(水):朝日新聞

 国内スポーツの有力団体球技から7競技9リーグの運営委員長が15日、東京都渋谷区の岸記念体育館で「トップリーグ活性化に向けた会議」を開いた。相次ぐ企業チーム撤退に苦しむ団体球団が、リーグ戦の同時開催などによって、観客動員やスポンサー獲得を図る道を探る。将来は「ボールゲーム機構」のような組織作りも視野に入れている。18日以降には、地域総合型スポーツクラブ育成を支援するイベントも予定されており、国内スポーツを支える新たなシステム作りが始まりそうだ。

 「トップリーグ会議」に参加したのは日本リーグなど全国的なリーグを運営する男女バレー、男女バスケット、ハンドボール、アイスホッケー、ラグビー、ソフトボール、ホッケー。

 会議では、複数の競技が同じ体育館で大会を開くことなどを検討していく意向だ。「観客の共有化」やスポンサー獲得につなげると同時に、会場の使用料などコスト削減を図る方法などもテーマになる。この日はメディア対策やマネジメントの合同勉強会などの提案も出た。

 会議の呼びかけ人の一人である日本オリンピック委員会(JOC)の市原則之常務理事は「この10年で企業チームは300近く休廃部した。トップリーグを活性化させなければ競技力向上も望めない」と話している。

 今回の事業は、文部科学省から「トップリーグ支援事業」として助成される計1億5850万円(04年度)を活用する。準備委員会を作り、法人化を念頭においてシステム作りを急ぐ方針だ。

 トップリーグと地域の協力は今後の重要なテーマになる。

 福岡市で18日に開かれる「クラブミーティング」は、日本体育協会の主催だ。日体協は今年度、総合型地域スポーツクラブを目指す243クラブを指定した。そのうち西日本の指定クラブなどから約200人が参加する。クラブ運営の研修や情報交換が狙いだ。

 文科省からの委託事業で、指定クラブには経理ソフトを搭載したパソコンを貸与し、帳簿整理など経理処理もチェック。今月からは都道府県体協にアドバイザーを置いている。

 「ネットワークを築くことで地元ニーズにあったクラブの自立を支援したい」と日体協の根元光憲育成課長は説明する。

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